転職だけが正解じゃない！現職でのキャリア構築

やりたいことを実現する方法は、転職だけではありません。今の会社の中で異動や役割の拡大によって実現できるケースは多く、見落とされがちな有力な選択肢です。

転職にはどうしても「人間関係や評価の積み上げがリセットされる」というコストが伴います。今の会社で築いた信頼や社内事情への理解は、それ自体が資産です。まずは社内で実現できないかを検討する価値があります。

近年、企業側も早期離職を防ぐため、社内のキャリアパスを多様化する傾向にあります。その代表が社内FA(フリーエージェント)制度です。

社内FA制度とは、社員が自ら希望する部署や職種への異動を申し出ることができる社内制度を指します。これに加えて、定期的なジョブローテーションやオンボーディングの充実など、社内で経験の幅を広げられる仕組みを整える企業が増えています。

異動を実現するための実務的なポイントは次のとおりです。

注意したいのは、社内FAや異動を「今の仕事から逃げる手段」にしないことです。現職で成果を出している人ほど希望が通りやすいため、まずは目の前の職務で信頼を積むことが近道になります。

「販売や接客などの現場に配属されたが、本当は企画や事務をやりたい」という悩みもよく聞かれます。希望の職種に就けない、いわゆる配属ガチャの状況です。

しかし、現場経験はキャリアの遠回りではありません。現場で顧客のリアルな声や購買の現場を肌で知っていることは、後に企画職へ移ったときの強力な武器になります。現場を経て社内異動や社内FA制度で本社の企画職へステップアップする、というキャリアパスを描ける企業も実際に存在します。

つまり、現場配属を「不本意な状態」と捉えるか、「企画職への布石」と捉えるかで、その期間の価値は大きく変わります。今の職務から学べることを最大限に吸収する姿勢が、次のキャリアの扉を開きます。

転職にせよ現職での判断にせよ、企業のリアルな実態を多角的に調べることは欠かせません。求人票の良い面だけで判断すると、入社後のギャップにつながります。

特に注目されやすい指標が離職率です。ただし、離職率は数字を見るだけでは判断を誤りやすい指標でもあります。退職理由がキャリアアップなどの前向きなものか、ネガティブなものかで意味がまったく異なり、業界平均(大卒新卒の3年以内で約3割)と比較しなければ高い・低いの評価もできません。

ここでは、セールスプロモーション(SP)を手がける企業を例に、企業研究の進め方を考えてみます。マーキュリーの離職率を調べる際のポイントとして、公式の採用情報・社員インタビュー・第三者の口コミを照らし合わせ、情報の出どころを意識しながら多角的に確認する方法が参考になります。

例えば株式会社マーキュリーの公式採用情報では、「残業月平均7.9時間」「有給取得率80%」といった数値を示し、ワークライフバランスの良さを提示しています。また、評価制度については透明性を重視し、定期的な上長との面談を実施しているとされています。

これらは企業が公式に公表している数値・方針です。一方で、こうした情報は自己申告に基づくものでもあるため、複数の情報源と突き合わせて確認することが大切です。マーキュリーの離職率を確認したい方は、口コミや採用情報、社員インタビューなども参考にしながら、多角的に調べてみましょう。

企業のリアルな実態を調べる際のチェックポイントを整理します。

口コミサイトの情報は、あくまで「そのような傾向を指摘する声がある」という性質のものです。匿名の投稿を事実と断定せず、公式情報や面談での確認と組み合わせて、自分なりに総合判断することが重要です。

離職率が高いという数字だけで会社を避けるのは早計です。退職理由の中身と、業界平均との比較で客観的に判断しましょう。

例えば、独立や同業他社へのステップアップが多い業界では、離職率が高めでも前向きな転職が含まれている場合があります。逆に、数字が低くても職場環境の閉鎖性が理由のこともあります。数字の背景を読み解く姿勢が欠かせません。

また、入社後に確認すべきは「自分がギャップを感じやすい点」です。現場配属が中心の企業であれば、配属の決まり方、異動やジョブローテーションの実績、未経験からのキャリアパスの有無などを、面談の場で具体的に質問しておくとミスマッチを減らせます。

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